基本情報技術者 試験情報＆徹底解説 -新制度に完全対応-

〔aについて〕
3つの条件について検証します。

• [売上高営業利益率が5%以上]
  売上高営業利益率は、売上高に対する営業利益の割合なので「営業利益÷売上高」の式に損益計算書の値を代入して算出します。
  
  　7÷120＝0.05833…≒5.8(%)
  
  したがってT社は条件1を満たしています。
• [総資産経常利益率が5%以上]
  総資産経常利益率は、総資産に対する経常利益の割合です。総資産とは負債分も含めた企業の資産で「純資産」と「負債」の合計のことです。
  
  負債は流動負債と固定負債の合計なので、T社の総資産は以下の額になります。
  
  　40＋30＋80＝150(億円)
  
  経常利益は、9億円なので「経常利益÷総資産」の式に値を代入して総資産経常利益率を算出します。
  
  　9÷150＝0.06＝6(%)
  
  したがってT社は条件2を満たしています。
• [FCFが負ではない]
  CF計算書から営業活動によるCF=15、投資活動によるCF=-5と分かるので、
  
  　15＋(-5)＝10(億円)
  
  したがってT社は条件3を満たしています。

以上より、T社は全ての条件の満たしていると判断できます。

∴a＝エ：(1)～(3)の全て

〔bについて〕
投資活動によるCFおよび財務活動によるCF欄には、以下の活動による現金の流出額が記載されます。

投資活動によるCF

固定資産の売買、新事業への投資、株式や債券の売買など

財務活動によるCF

自社株式の発行・取得、配当金の支払い、借入金の増減、社債の発行・償還など

これを踏まえて選択肢の記述を検証します。

• 投資に現金を使うと投資活動によるCFは減少します。この点はT社のCF計算書と合致しています。しかし借入金の増加はCFの増加要因なので、借入金が以前より増えると財務活動によるCFは正になるはずです。T社の財務活動によるCFは負になっているため誤りです。
• 債務返済や株主還元を行うと企業内の現金が減るため財務活動によるCFは減少します。この点はT社のCF計算書と合致しています。しかし手持ちの資産の現金化はCFの増加要因なので、資産の売却により現金が増えると投資活動によるCFは正になるはずです。T社の投資活動によるCFは負になっているため誤りです。
• 正しい。現金で投資を行うと投資活動によるCFが減少し、債務返済や株主還元を行うと財務活動によるCFが減少します。T社のCF計算書は両CFとも負になっているため適切な解釈です。

∴b＝ウ：本業で得た利益を投資に回すとともに，債務返済や株主還元

〔cについて〕
営業利益と経常利益はそれぞれ次の式で求めます。

営業利益＝売上総利益－販売費及び一般管理費
経常利益＝営業利益＋営業外収益－営業外費用

この式で表されるように販売費及び一般管理費が減少すると営業利益が増加し、経常利益も営業利益が増えた分だけ増加します。さらに営業利益が増加すると営業活動によるCFが増えます。売上高や総資産は変わらないため3つの指標全てが増加します。

∴c＝ウ：売上高営業利益率，総資産経常利益率及びFCFの全てを

〔dについて〕
FCFは営業活動によるCFと投資活動によるCFの和なので、T社の2016年のFCFは次の額になります。

　15＋(-5)＋10(億円)

FCFは年を追うごとに増加していきます。本文中に2017年は10%増加、2018年度から2020年度は5%増加とあるため、2018年度のFCFは、基準となる2016年のFCF(10億円)に各年の増加率を乗じて計算します。

　10×1.1×1.05＝11.55(億円)

∴d＝ケ：11.55

〔eについて〕
2017年のFCFは2016年のFCFの1.1倍なのでC=11です。また2017年は2016年の1年後なのでn=1、割引率は年率と同じになるのでr=0.1です。現在価値を求める式にそれぞれの値を代入して答えを導きます。

　11÷(1＋0.1)¹＝11÷1.1＝10(億円)

∴e＝ウ：10

〔fについて〕
現在価値は、将来の価値を現在の価値に計算し直すことで正確に比較しようとする考え方です。
eで計算した2017年度を例に用いると、単純に年率を乗じた場合のFCFは11、現在価値の考え方を使用した場合は10と算出されます。このように現在価値は将来価値より常に小さくなります。B社では企業価値の算出に現金価値の考え方を用いているため、割引率を考慮せずに計算すると企業価値が本来より大きく算出されてしまいます。

∴f＝ア：大きく